9/2(水) 6:15配信
東スポWeb

メッシ騒動の行方は…（ロイター）

　サッカー界を揺るがす〝メッシ騒動〟の行く末とは――。スペイン１部バルセロナからの退団を表明したアルゼンチン代表ＦＷリオネル・メッシ（３３）は移籍金が発生しない契約解除を求める一方で、クラブ側は移籍金７億ユーロ（約８８６億円）が必要として対立を深めており、法廷闘争に発展する可能性も出ている。打開策はあるのか。キング・カズこと元日本代表ＦＷ三浦知良（５３＝横浜ＦＣ）の代理人も務めた田路雅朗氏（６５）が現状を徹底分析した。


　バルセロナに退団を通告したメッシは、新シーズンの練習初日（８月３１日）に顔を出さなかった。メッシ側は６月１０日までなら契約を解除できる条項があり、期限は過ぎたものの新型コロナウイルスの影響で日程が変更されたことを理由に、権利を行使できると主張。片やバルセロナは移籍する場合は契約書に明記される７億ユーロが必須としており、意見が食い違っている。

　問題を解決するため、２日にも会談が行われる見込みだが、かつてＦＷ安永聡太郎のスペイン移籍をサポートするなど欧州事情に詳しい田路氏は「契約書に６月１０日と書いてあるのならば、それ以上でもそれ以下でもない。新型コロナウイルスは契約書の内容に影響しない。つまり７億ユーロの移籍金が発生するのは明らか」という。

　本紙も報じてきたように移籍金を巡ってはスペインリーグ側もバルセロナの主張を支持しており、メッシ側が法廷闘争に突入する可能性も出ている。同氏は「仮にメッシがＦＩＦＡ（国際サッカー連盟）に話を持っていっても同じこと。契約書の内容とコロナ問題は別物でリンクしない。ＦＩＦＡに提訴しても、門前払いだろう。このままでは７億ユーロを支払うクラブが現れないとメッシは身動きできない」と指摘した。

　ただ、田路氏には現実的な問題解決のシナリオがあるという。「バルセロナが無理やりメッシを残留させても本人にやる気がなければ戦力にならない。だからといって大スターをフリーで出すことはビジネスの世界ではあり得ない。となれば、放出を認めた上で移籍金を減額するというのが一般的なやり方だろうし、かなりの確率でそうなると思う」

　実際、移籍金として９００億円近い金額は現実的ではなく、支払えるクラブはない。そこで減額プランが浮上するわけだが、メッシの〝適正価格〟はいくらなのか。田路氏は「ネイマールのときは（移籍金）２億２２００万ユーロ（約２８０億円）。あくまでクラブ間交渉次第だけど、３億ユーロ（約３８０億円）の攻防になるのではないか。どのみち、減額しないとバルセロナには１円も入らない。それでも３３歳という年齢を考えれば、破格の金額だけど」。

　メッシの移籍先についてイングランド・プレミアリーグのマンチェスター・シティー、フランス１部パリ・サンジェルマン、イタリア１部インテルなどが浮上している。欧州の移籍期限は基本的に１０月５日までだが、果たしてサッカー界のスターを巡る大騒動は決着するのか。




https://news.yahoo.co.jp/articles/85848142b3001000e02cbe2e832499c7cfdd0fa7